会社概要

サステナビリティに向けて


当社では、人と人をつなぎ、より持続可能な渡航の未来を実現するため取り組んでいます。当社の航空事業において、2050年までに二酸化炭素排出量「ネットゼロ」達成に向けて尽力していますが、世界の航空業界は、その性質上、脱炭素化が困難な(hard-to-abate)セクターです。二酸化炭素排出量の削減に向けて、デルタ航空では多角的なアプローチをとり、機材の効率化、機材業務の改革、持続可能な航空燃料(SAF)の使用増加に注力しています。

短期では、燃料効率の良い機材の導入、業務効率の向上を目指しております。また長期では、従来のジェット燃料の大部分をSAFに置き換え、イノベーターと協業し航空事業の変革を図るため努力を重ねてまいります。

当社のサステナビリティに向けてのコミットメントは、フライト業務に限定しておらず、廃棄物の削減、お客様へよりサステナブルな商品のご提供、地上業務による環境への影響の最小化、サプライチェーンの中での二酸化炭素排出量の削減にも取り組んでいます。


燃料の使い方の変革

持続可能な航空燃料(SAF)は、ジェット燃料と比較してライフサイクルの温室効果ガス排出量を最大80%削減でき、フライトの脱炭素化に有益な解決策です。当社では、2030年末までに年間4億ガロン以上のSAFを調達し、SAF使用率10%の目標を達成する所存です。2023年には、2019年に比べ累積合計2,100万ガロンの燃料を節約しました。フライト路線の改善、機材の改良、機内の効率化などの取り組みによって実現できました。

燃料効率に優れた機材の導入

当社では、燃料効率の向上に向けて、既存機材のアップグレードおよび退役機材のより燃料効率の良い次世代モデルへの置き換えに取り組んでいます。2023年に43機の航空機を納入し、2019年以降に引退した航空機よりも座席マイルあたりの燃料効率が平均28%向上しました。デルタ航空では引き続きこの取り組みを推進しつつ、次世紀のフライトに向けて一緒に道を切り開いてくれる航空業界のイノベーターと提携してまいります。

フライトの未来

2023年1月に発足したデルタ航空サステナブル・スカイズ・ラボは、世界初の航空事業イノベーションラボで、気候変動目標の達成に向けた取り組みを加速させるための調査、デザイン、テストを行う組織です。このラボでは、デルタ航空の全事業にわたって破壊的イノベーションを促し、推進するだけではなく、2050年までに二酸化炭素排出量「ネットゼロ」達成できるよう既存の技術や取り組みの拡大を試みていきます。

使い捨てプラスチックの削減

廃棄物を削減し、機内で使用する製品としてリサイクル可能または生分解性のものを取り入れることで、当社の事業における環境への影響の軽減、カスタマーエクスペリエンスの向上、業務効率の改善を目指しています。プラスチック廃棄物の削減のため、当社では2023年より新しく紙コップの試用を始めました。当社の全フライトで、この紙コップの採用範囲を拡大することによって、年間に機内で使用されている使い捨てプラスチックを700万ポンド近く削減できることが期待されます。

透明性へのコミットメント


環境、社会、ガバナンスにおける取り組み

デルタ航空の2023年のESGレポート(環境、社会、ガバナンスにおける取り組み)では、人と機会とをつなぎ、地球とそこに暮らす人々への理解を深めることを目指す当社の取り組みに関する最新データや洞察をご確認いただけます。

2023年度ESGレポート」および「2023年度ESGレポート概要」を表示する

気候変動に関するアドボカシー活動
デルタ航空のESGレポート新しいウィンドウが開きますに組み込まれている「2023年気候変動におけるロビー活動報告書」では、パリ協定と整合した当社の気候変動目標を支援・補完する、直接的・間接的な世界的アドボカシー活動や政策への関与について詳しく説明しています。効果的に政策に関与するということは、デルタ航空が気候変動目標やより持続可能なフライトの未来に向けてどのように前進していくかを形作っていくことになります。

ニュースフィード


世界で最も賑わっているハーツフィールド・ジャクソン・アトランタ国際空港(ATL)にて水素燃料を利用した運用の可能性を探るため、3社で空港インフラストラクチャーや業務要件の調査を行っています。

詳細はこちら:デルタ航空、水素燃料利用についてATL、エアバス、プラグパワーと共同研究 

今年のアースマンス(Earth month)は、当社がどのようにステークホルダーや組織間の協業を促し、米国内の各自治体・州・連邦の政策立案者にSAFの生産拡大の必要性を訴え、働きかけているかご紹介します。

詳細はこちら:啓蒙活動を通じ、持続可能な航空燃料のポテンシャル提唱 

チーフ・サステナビリティ・オフィサーのアメリア・デルーカが、デルタ航空が取り組んでいる長期的に維持可能な包括的環境サステナビリティ戦略の達成に向けた試みを紹介します。

デルタ航空CSO:私が2024年とネットゼロ実現に向けた取り組みを楽観している理由

デルタ航空は、アメリア・デルーカをチーフ・サステナビリティ・オフィサー(CSO)として再び当社のグローバル・サステナビリティ・リーダーシップチームに迎え入れ、SAFの生産拡大および機内の使い捨てプラスチック使用量の削減を試みつつ、二酸化炭素排出量の削減に取り組み、航空業界におけるサステナビリティ推進を牽引し続けております。

詳細はこちら:デルタ航空が2023年により持続可能な空の旅の未来に向けて前進した10の方法 

デルタ航空は、2023年12月よりトランスコンチネンタル便の機内で新しい紙コップの最終的な試用を開始します。持続可能性に関するこの画期的な試みは、革新と進歩に対する当社のコミットメントを明確に示すものです。試用期間を終えれば、デルタ航空の全フライトにこの新しい紙コップの使用が展開されます。

詳細はこちら:持続可能な科学:新しい紙コップの採用により、デルタ航空が機内で700万ポンドの使い捨てプラスチック使用量を削減する方法 

デルタ航空が創設メンバーである「Americans for Clean Aviation Fuels(クリーンな航空燃料を目指すアメリカ人)」の創設により、革新的なイニシアチブが開始されました。

詳細はこちら:デルタ航空、持続可能な航空燃料(SAF)の採用で経済的利益を促進する多様な連合を牽引

グレーターMSPとのパートナーシップを通じて、バンク・オブ・アメリカ、デルタ航空、エコラボ、エクセル・エナジーは、従来のジェット燃料に代わるSAFの生産拡大に取り組む主要企業間のこれまでにない協力体制により、米国初の大規模SAFハブを設立しました。

詳細はこちら:ミネソタのSAFハブ、持続可能な航空燃料の使用を拡大する初の連合を発足 

8月1日より、アメリア・デルーカはチーフ・サステナビリティ・オフィサーとしてデルタ航空のグローバル・サステナビリティ・チームに復帰いたします。航空事業における脱炭素化を通じて2050年までにネットゼロを達成するというデルタ航空の取り組みは、当社にとって「企業の義務」であり続けています。

詳細はこちら:アメリア・デルーカ、チーフ・サステナビリティ・オフィサーとしてデルタ航空のネットゼロの旅を推進

ソルトレイクシティおよびボストンにあるデルタ航空のハブ空港の地上支援設備はほぼすべてが電動となっており、全世界で100%ネットゼロの地上業務を行うという当社の目標に向けた大きな一歩となっています。

詳細はこちら:デルタ航空の2か所のハブ空港にて牽引車、トラクター、ベルトローダーがほぼ全て電動化

デルタ航空は、ハブ空港であるロサンゼルス国際空港で使用するNeat SAFを、2年間で最大1,000万ガロンまでシェル・アビエーションから購入します。これにより世界の航空会社によるSAF使用量は2億ガロン以上となり、2030年末までに年間に使用する燃料の10%をSAFでまかなうという目標の半分以上を達成することになるほか*、2035年には35%をSAFでまかなうという目標に近づきます。

詳細はこちら:デルタ航空、シェル・アビエーションとSAFに関する合意を締結 ハブ空港LAXでの燃料供給と航空脱炭素化の推進を実施

デルタ航空のチーフ・サステナビリティ・オフィサーであるパム・フレッチャーは、持続可能な燃料の市場拡大、未来の航空機のための革新、使い捨てプラスチックに対する取り組み、ネットゼロのサプライチェーンの奨励など、2050年までにネットゼロエミッションと持続可能な旅行を達成するための大胆な戦略について発表しました。

詳細はこちら:「企業の義務」:デルタ航空、持続可能な旅へのロードマップを発表

 

デルタ航空のサステナビリティ活動をすべてご覧いただけます。

報告


注: デルタ航空の企業責任に関するレポート(CRR)は2009年より発行しています。2018年以前のCRRをご覧になりたい場合は、sustainability@delta.comまでお問い合わせください。

2050年までに排出量ネットゼロを達成するという目標に向けたデルタ航空の進捗状況については、最新のESGレポートで確認できます。ESGレポートには、排出量ネットゼロ目標に関する情報、排出量の計算方法、排出量ネットゼロ目標に向けた進捗状況の測定方法、排出量計算の第三者による検証などが記載されています。

ポリシー


このウェブページに記載されている当社の期待や目標など、過去の事実でない記述は、連邦証券法上の「将来予想に関する記述」と見なされるべきものであり、多くのリスクや不確実性を内包し、実際の結果は、ここに記載されている期待や目標とは大きく異なる可能性があります。これらのリスクや不確実性には、当社が米国証券取引委員会に提出した書類に記載されているものも含まれますが、これらに限定されるものではありません。当社は、法律で求められる範囲を除き、今後の見通しに関する記述を更新する義務を負わないものとします。